著者
長張 愉美 高橋 秀理 小林 峰子 小林 雅人 正田 聡 豊田 利男 白石 史典 平塚 卓 平塚 秀雄
出版者
JAPAN SOCIETY OF NINGEN DOCK
雑誌
健康医学 : 日本人間ドック学会誌 (ISSN:09140328)
巻号頁・発行日
vol.13, no.3, pp.294-297, 1998-11-30
参考文献数
2

ドックに大腸検診を導入するに当たり,最も障害になるのは,その前処置となるポリエチレングリコール:ニフレック(以下PEG)の内服である。PEGの負担を減らす方法は,(1) 男性に対しては,抹茶味PEGを主軸に当日大量嵐内服(2) 女性に対しては,年齢,嗜好に合わせて,抹茶味PEGを主軸に複数のフレーバーを使用し,前日の食事制限などを含あ,こまやかな配慮が望まれる。
著者
石井 史 屋代 庫人 田中 美紀 杉山 茂樹 橋本 洋
出版者
公益社団法人 日本人間ドック学会
雑誌
健康医学 : 日本人間ドック学会誌 (ISSN:09140328)
巻号頁・発行日
vol.19, no.4, pp.590-594, 2004-12-20
参考文献数
9

目的:炎症性腸疾患の患者は増加してきており,特に潰瘍性大腸炎は人間ドックの便潜血反応陽性を契機に発見されることがある.方法:ドックの便潜血反応陽性で発見された潰瘍性大腸炎の例を呈示し検討した.結果:ドックの便潜血反応陽性で大腸検査をした症例201人中の2例(1%)に潰瘍性大腸炎を認めた.この2症例はともに軽症例(直腸炎型,左側大腸炎型)であり,迅速に治療を開始し,治療経過は良好であった.診断後に問診を詳細に取り直してみると,潰瘍性大腸炎によると思われる症状があっても気付いていなかったり,血便は痔からによるものと自己判断していた.結論:便潜血反応検査は大腸癌のスクリーニングが主たる目的であるが,潰瘍性大腸炎症例の増加に伴い,ドックの便潜血反応陽性を契機に診断される症例が増えると予想される.潰瘍性大腸炎を無症状あるいは軽い症状で発見できることは有意義であり,ドックで行っている便潜血反応検査もその一助を担っていると思われる.
著者
吉田 秀夫 藤井 勝実 中村 和弘 深澤 順子 新海 佳苗 新井 祥子 園部 洋巳 田村 由美子 花岡 和明
出版者
JAPAN SOCIETY OF NINGEN DOCK
雑誌
健康医学 : 日本人間ドック学会誌 (ISSN:09140328)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.61-65, 2004-06
被引用文献数
1

長時間労働を行っている勤労者に対して,人間ドック受診時に記入される問診票を分析することによって,問診票の持つ意義とその活用について検討した。平成14年度に当健康管理センターを受診した男性勤労者4,275名(平均年齢48.5±9.0歳)を対象とした。残業を含めた一日の労働時間から,対象者を12時間以上,8~12時間,8時間以内の3群に分類した。問診票のなかから労働態様,生活形態,嗜好習慣,身体的及び精神的愁訴について18項目を選び,長時間労働者の特徴を解析した。一日12時間以上の勤労者は500名あり,他の2群に比べて,年齢が若く,対人業務が多く,最近の仕事内容の変化でつらくなったと感じている者が多く,一ヶ月あたりの休日数は少なかった(P<0.001)。生活形態では睡眠時間が少なく,定期的運動習慣が少なく,3度の食事がきちんと取れない,寝る前に食事をとる,今も喫煙しているなどの特徴が見られた(p<0.001)。また,自覚的愁訴では体全体がだるい,朝の出勤がつらい,職場での対人関係が悪い,困った時の相談相手がいない,日常生活が楽しく過ごせていないなどの問題を抱える者が多かった(p<0.007)。長時間勤労は脳・心血管疾患の危険因子であることが示されているが,長時間労働者では多くの問題点を抱えており,労働状態や日常生活の把握に,問診表がもつ意義の重要性が改めて示された。
著者
那須 繁 山崎 昌典 宗 栄治 船越 健彦 岩谷 良一 井手 一馬 水田 由紀 井上 幹夫
出版者
JAPAN SOCIETY OF NINGEN DOCK
雑誌
健康医学 : 日本人間ドック学会誌 (ISSN:09140328)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.61-64, 1997-05-30
被引用文献数
1

人間ドックにおいて超音波を用いた甲状腺癌検診で,実受診者13.009名(のべ23,366名)中,38例の甲状腺癌が発見された。癌発見率は実受診者に対して0.29%(男性0.26%,女性0。33%)で,男性においても多数発見された。但し,甲状腺癌は頻度が高い劇に予後は良好であり,検診の目的や精検基準などを充分考慮して実施すべきと考えられる。
著者
堀中 真子 大類 方巳 芳賀 とし 瀬田 斉 久内 徹 渡辺 菜穂美 大塚 幸男 原 美佳子 石田 基雄 島田 忠人 寺野 彰
出版者
JAPAN SOCIETY OF NINGEN DOCK
雑誌
健康医学 : 日本人間ドック学会誌 (ISSN:09140328)
巻号頁・発行日
vol.12, no.3, pp.249-254, 1997-10-30
被引用文献数
1

1991年8月から1992年3月までに人間ドックを受診した286名を対象として,血清H.pylori抗体(IgG抗体)と血清ペプシノゲンを測定して検討した。同抗体の陽性率は,全年齢層では69%であった。同抗体陽性群は,同抗体陰性群に比べて,有意に血清ペプシノゲンII値が高く,有意にペプシノゲンI/II比が低かった。さらに同抗体価が上昇するに従い,ペプシノゲンII値は増加傾向,ペプシノゲンI/II比は減少傾向が認められた。
著者
三木 一正
出版者
JAPAN SOCIETY OF NINGEN DOCK
雑誌
健康医学 : 日本人間ドック学会誌 (ISSN:09140328)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.96-99, 2002-05-31
被引用文献数
1

Gastric cancer, despite a recent decline in incidence, is still the second leading cause of cancer death in Japan. The measurement of serum pepsinogens has recently drawn attention as an alternative to photofluorography, given its lower cost and simplicity. The sensitivity of the pepsinogen test method has been reported as 80%, specificity 70%and positive predictive value 1.5%, respectively, from the results of the study of the Grant-in-Aid for Cancer Research from the Ministry of Health Labour and Welfare, Japan in 1998. We studied several trials (Toyama Prefecture, Adachi City, Tokyo Metropolitan Cancer Detection Center, Isesaki Municipal Hospital Oneday Human Dry Dock, etc) to compare the accuracy between the two screening methods for gastric cancer and to elucidate the usefulness of the pepsinogen test method under the support of the Grant in 2000. In summary, the pepsinogen test method is superior to the conventional Xray method, although these results show overestimated the relative sensitivity of pepsinogen test method compared with Xray method because pepsinogen test method was conducted as prevalent screening while Xray method was done as incidental screening. At present, no studies have directly examined whether the pepsinogen test method reduced gastric cancer mortality. Pepsinogen test method may be used as a screening test for high risk subjects with atrophic gastritis, rather than a tool for cancer itself, and systemic endoscopic surveillance of this group may be useful. These strategies would require empirical assessment, using mortality as an endpoint.